特養の認知症ケア
特養のBPSD対応で精神科医に相談できること
相談の前に準備しておく情報
この記事のまとめ
- BPSD(認知症の行動・心理症状)は、認知症の方の約60〜90%が何らかの形で経験するとされます
- BPSDの背景には、痛み・便秘・感染症・脱水などの体の不調や、せん妄、薬の影響が隠れていることがあります
- 対応の基本は環境調整やケアの工夫などの非薬物的な対応で、薬は改善しない場合に検討するものです
- 精神科医には、症状の見立て、関わり方の工夫、薬の見直しの視点、受診が必要かの判断などを相談できます
- 相談の前に「いつ・どこで・何が・どのくらい」を記録しておくと、具体的な助言につながります
BPSDとは
BPSD(behavioral and psychological symptoms of dementia)は、認知症に伴って現れる行動や心の症状のことです。記憶障害などの認知機能の症状とは別に、周りの環境や体の状態、関わり方の影響を受けて現れたり強くなったりするのが特徴です。
| 行動の症状 | 歩き回る、大声や暴言、介護への抵抗、落ち着きのなさ、昼夜逆転 など |
|---|---|
| 心の症状 | 物盗られ妄想などの妄想、幻覚、不安、抑うつ、意欲の低下 など |
厚生労働科学研究班がまとめたガイドラインでは、認知症の方の約60〜90%が何らかのBPSDを経験するとされています。BPSDが現れたり悪化したりすると、本人の尊厳や生活の質が損なわれるだけでなく、介護する職員の負担も大きくなります。
特養でよくある困りごと
- 夕方になると「家に帰る」と落ち着かなくなり、出口を探して歩き回る
- 入浴や着替えを強く嫌がり、職員に手が出てしまう
- 「財布を盗られた」と特定の職員や入所者を疑う
- 夜に眠らず大声を出し、ほかの入所者が眠れない
- 急に食事を食べなくなった、口数が減って元気がない
- 落ち着かせるための薬が増え、日中も眠っていることが多くなった
どれも、職員の努力だけでは解決が難しく感じられる場面です。こうしたときに、精神科医の視点を加えることで、対応の手がかりが見つかることがあります。
精神科医に相談できること
1症状の背景を一緒に見立てる
BPSDのように見える症状の裏に、別の原因が隠れていることがあります。ガイドラインでは、まず次のような原因を確認することが求められています。
- せん妄:急に始まり、1日の中で波がある意識の混乱。感染症や脱水、薬などがきっかけになります
- 体の不調:感染症、脱水、痛み、便秘、見えにくさ・聞こえにくさ など
- 薬の影響:睡眠薬・抗不安薬(ベンゾジアゼピン系)や、抗コリン作用のある薬などが、BPSDに似た症状を起こすことがあります
- 認知症のタイプ:レビー小体型認知症は幻視が出やすい一方、抗精神病薬に過敏に反応しやすいため、薬の使い方に特に注意が必要です
「いつもと違う」「急に変わった」という職員の気づきは、こうした原因を見つける大切な手がかりです。
2関わり方や環境の工夫を考える
BPSDへの対応では、非薬物的な対応が第一選択とされています。症状が出やすい時間や場面、本人の生活歴や好みをもとに、声かけの仕方、日中の過ごし方、居室や食堂の環境、ケアの順番やタイミングなどを一緒に検討します。
同じ症状でも、本人にとっての理由はさまざまです。「なぜ今、この行動が起きているのか」を職員と精神科医で一緒に考えることで、施設で実行できる工夫が見つかりやすくなります。
3薬の見直しの視点を得る
ガイドラインでは、環境調整やケアの変更などで改善しない場合にのみ、向精神薬の使用を検討するとされています。使う場合も少ない量から始め、常に減量・中止を念頭に置き、長期の使用は避けることが原則です。
特に抗精神病薬は、死亡・転倒・骨折のリスクを高めることが示されており、眠気、ふらつき、過鎮静、飲み込みにくさ、誤嚥性肺炎などの副作用にも注意が必要です。ガイドラインでは、抗精神病薬でBPSDが軽快した場合、投与開始から4か月以内に減量・中止を試みることとされています。
「今の薬は本当に必要か」「日中の眠気やふらつきは薬の影響ではないか」といった点を精神科医に相談し、その助言をもとに、配置医師や主治医が処方を判断します。
4受診や専門医療機関への相談が必要かを判断する
ガイドラインでは、重いうつ状態、他者に危害を加える可能性が非常に高い妄想、自分や他者を危険にさらす攻撃性など、緊急性が高い症状がある場合は、専門医がいる医療機関に紹介するとされています。施設での対応を続けてよいか、受診や入院を考えるべきかの目安を相談できます。
5職員の負担や、チームの方針を整理する
BPSDへの対応は、職員一人ひとりの心身に大きな負担をかけます。職員ごとに対応が違って本人が混乱している、どこまで対応すればよいか分からないといった悩みも、精神科医との相談でチームの方針として整理できます。
相談の前に準備しておく情報
次の情報がそろっていると、限られた時間の中でも具体的な助言につながります。
いつ・どこで・何をきっかけに・どのくらいの時間、どんな症状があったか。1〜2週間分の記録があると傾向が見えます。
症状がいつ頃から始まったか。その前後に、薬の変更、居室の移動、体調の変化、家族の面会の変化などがなかったか。
睡眠、食事・水分量、排便、体温などのバイタル、痛みの訴え、転倒の有無。
お薬手帳や処方内容の一覧。頓服の使用回数も分かると役立ちます。
認知症の診断名、生活歴、仕事や趣味、好きなこと・苦手なこと、落ち着いて過ごせる場面。
効果があった対応、うまくいかなかった対応。
精神科医の療養指導と加算
認知症の入所者が3分の1以上いる特養では、精神科医が月2回以上の療養指導を行うことで、「精神科医師定期的療養指導加算」(入所者1人1日5単位)を算定できます。BPSDへの相談を定期的に行う体制を、加算を活用しながら整えることができます。
BPSDの相談を、月2回の療養指導で
Healthreeでは、精神保健指定医がオンラインで月2回の療養指導を行い、看護・介護職員の皆さんと一緒に、入所者一人ひとりへの対応を考えます。指導の記録は弊社で作成し、加算の算定に必要な書類の準備も負担になりません。
参考資料
- かかりつけ医・認知症サポート医のためのBPSDに対応する向精神薬使用ガイドライン(第3版) 令和6年度厚生労働科学特別研究事業(厚生労働省「認知症関連ガイドライン」に掲載)
本記事は施設職員の方向けの一般的な情報です。個々の入所者の診断や治療については、配置医師・主治医にご相談ください。急な変化や危険がある場合は、ためらわずに医療機関へ連絡してください。